2017年ごろから認知されてきた仮想通貨ですが、当時は大きな価格変動で話題となりました。
それから月日が経ち、少しずつ実用的に様々な取引で使われるようになりました。
しかし、まだまだその内容などを知る人が多いかというと、そうでもありません。
いまさら聞けない仮想通貨について、基本的なことを抑えておくことをお勧めします。
仮想通貨の仕組みとは？
「ビットコイン」や「イーサリアム」など、名前は聞いたことがあると思いますが、これらはすべて仮想通貨と言われるものです。
仮想通貨は、「暗号資産」「デジタル通貨」とも呼ばれます。
日本円で言う100円玉や1000円札のような、実体があるモノではなく、デジタルデータに変換された通貨を言います。
こう聞くと、仮想通貨は電子マネーと同じようなもの、と思われますが、そうではありません。
電子マネーは円を基準としたデジタル通貨ですので、円の価格は変動しません。
仮想通貨は、その銘柄ごとに価格が変動したり、使用できる地域なども限られる点で、電子マネーとは大きく異なります。
また、日本円を含む世の中の通貨の大部分は、発行元の政府や中央銀行がその価値を保証していますが、仮想通貨は、そうした国や金融機関による保証がありません。
2023年8月現在、日本円にすると1単位当たり、約350万円という価値があるのがビットコインですが、今ではこれだけの信頼性を、多くの人から認められているということになります。
こういった信頼性が高まっている理由の一つに、分散管理をされているという点があります。
銀行であれば、現金は金庫へ、顧客の預金情報は、サーバー上に保存されています。
この場合、システムが破壊されると、再起不能に陥る可能性もあります。
ですが、暗号資産の場合は、すべてデータ上に情報があり、しかも分散型台帳という、いわゆるブロックチェーンの技術で守られています。
ブロックチェーンとは、ネットワークの参加者みんなで、取引の記録を持ち合って、データの改ざんなどがあったら指摘し合うという仕組みです。
こういったデータ改ざんに対する強度の高さが、より信頼性が高まってきた理由とも言えます。
想通貨のメリットと将来性
2021年9月に、エルサルバドルがビットコインを、法定通貨に採用し話題になりました。
IMF国際通貨基金や大手金融機関の、まだ懐疑的な意見はあるにしても、仮想通貨の将来性は明るいと言えるでしょう。
その具体的な理由を少し紹介します。
手数料が安い
仮想通貨のメリットの一つは、手数料が安いことです。
現行の金融システムでは、金庫やATM、各支店などの設備が必要です。
それが手数料がかかる理由ですが、仮想通貨はそれらが不要なため、手数料を格安にできる点が大きなメリットです。
特に解体送金の場合は、送金手数料や為替手数料が必要ですが、仮想通貨は数百円の手数料で済みます。
いつでも取引ができる
仮想通貨は、銀行などを介することなく取引できるため、いつでもスピーディーに取引できます。
銀行や証券取引所での取引は、基本的に平日の昼間しかできません。
仮想通貨はインターネットを介して取引するので、24時間365日、いつでもどこでも取引が可能です。
また、送金先の情報を送ってもらい、取引所を介して送金額を入力するだけですので、スピーディーに取引できます。
市場としての将来性
そしてなんといっても、仮想通貨の将来性は期待が大きいです。
日本ではまだまだ一般的な普及はありませんが、世界的に見ると、投資対象としていたり、実際に取引に活用している企業、個人は数多くいます。
2016年ごろから仮想通貨に関する法整備も始まり、仮想通貨が決済手段として認められ、電子マネーのように、多くの人がごく当たり前のように使う時代が、遠からずやってくると言われています。
仮想通貨のデメリットとリスク
仮想通貨は、その発想自体は、20世紀ごろから存在していたようですが、現在の始まりは2008年に発表された論文です。
まだ歴史が浅い仮想通貨ですので、デメリットやそれに伴うリスクも存在します。
価格変動が激しい
仮想通貨の一番のデメリットは、価格の変動幅が激しい点でしょう。
価格変動が大きいということは、それを投資対象とした場合に利益も期待できますが、一方で損失を抱えてしまうリスクもあり得るということです。
ビットコインなど、時価総額が高い仮想通貨は、1日で5%から10%の、価格変動が起こることは珍しくありません。
サイバー攻撃やハッキングの可能性
もう一つのデメリットは、サイバー攻撃やハッキングされる危険性があるという点です。
仮想通貨の送金は、ブロックチェーン技術で厳重に管理されていますが、インターネット上で取引するため、サイバー攻撃による、取引所へのハッキングの可能性があります。
サイバー攻撃やハッキングを避けるために、自分のスマホやPCへウイルス対策、二段階認証などの対策が必要でしょう。
法律による規制
仮想通貨はまだまだ歴史が浅いため、仮想通貨に対する国家の目は厳しいです。
ですので、今後も法規制などの変更もあり得るでしょうし、法令の変更に伴い、価格の下落、取引の停止、税負担の増加などの問題が発生する可能性もあります。
仮想通貨の種類
仮想通貨は、現在2万種類以上存在していると言われています。
そして、今もなお増加しているようですが、この中にはすぐに消滅してしまうような、詐欺コインも含まれています。
ここでは、代表的な3種類を紹介しましょう。
ビットコイン（BTC）
仮想通貨と聞くと、ビットコインが頭に浮かぶ方も多いと思います。
ビットコインは、2008年に「サトシ・ナカモト」と名乗る人物が、インターネット上に公開した論文で、その構想が示され、運用が開始したものです。
仮想通貨の基軸として機能し、時価総額が最も大きいですので、ほかの銘柄に与える影響も大きいです。
イーサリアム（ETH）
2015年に登場したのがイーサリアムです。
ビットコインの次に、時価総額が大きい仮想通貨です。
イーサリアムは、ビットコインの次に時価総額が大きい仮想通貨です。
ビットコインがブロックチェーンを利用して、取引記録を管理しているのに対して、イーサリアムの特徴は、公的な発行主体や管理者はなく、ユーザーが独自に定義した契約を自動執行できる、「スマートコントラクト」を扱える点です。
これは、第三者を介さない取引なので、仲介手数料がかかりません。
リップル（XPR）
リップルは、テック企業の「リップル」が発行している仮想通貨で、日本人の間で人気の高い銘柄です。
リップルは、中央集権型の仮想通貨です。
中央集権型の仮想通貨は、管理者が管理・運営しており、トラブルが起こった際に責任の所在が分かる点が、他の仮想通貨にはない特徴です。
リップルにおける管理・運営はリップル社なので、リップルの価格推移はリップル社の動向次第になります。
まとめ
近年、注目を集めている仮想通貨は、インターネット上での迅速な送金・決済を、実現させるデータ資産です。
仮想通貨の使用方法はさまざまで、メリット・デメリットもありますが、将来、多くの企業などでも、取り扱われる可能性もあります。
ぜひこの機械に、保有することをご検討してみてはどうでしょうか。
ライター馬込 八寛
生命保険、損害保険業界を約15年経験した後、お客様にとって最適な金融商品を提供するため、IFA（独立系金融アドバイザー）へ転身。「資産を1円でも多く増やすためのアイデア」を一人でも多くの人へ伝えるために、日々奔走。来年から始まる高校での授業「投資教育」にて教壇に立つことを目指している。
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