人気のS&P500からみる、インデックスファンドのメリットデメリット

S&P500やインデックスという言葉は、資産運用を始めようと勉強している人は、必ず1度は聞いたことがあるでしょう。

特に投資信託では、インデックスファンドをお勧めする人が、ほとんどです。

これから資産運用を始める人も、既に、このS&P500関連の商品を買っている人も、改めてこの内容を知ることで、株価指数とはどういうものか、自分が資産運用をするうえで、より参考にできるでしょう。

資産運用には勉強が必ず必要です。

ぜひ、色々な角度から学んでいきましょう。

S&P500とは？

多くの人がおススメしている、投資信託の商品で、S&P500を基準とする商品は多数あります。

このS&P500とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が、公表している株価指数の一つで、ニューヨーク証券取引所やNASDAQに、上場している代表的な500銘柄の、時価総額をもとに算出しています。

このS&P500が、アメリカ株式市場の、時価総額の80%をカバーしていることもあり、景気好調なアメリカを、絶好の投資先と考える人にとって、S&P500関連の商品は人気があります。

このS&P500について、少し詳しく解説していきましょう。

S&P500は、アメリカ株式市場の動向を掴むうえで、指標となる株価指数だとお伝えしました。

この市場の動きを示す、株価指数との連動を目指して運用される商品を、インデックスファンドといいます。

ちなみに、投資信託の商品はその性質によって、大きく2つに分かれます。

1つが、インデックスファンドで、もう1つは、アクティブファンドといいます。

アクティブファンドは、運用のプロであるファンドマネージャーなどが、銘柄を選定することで、株価指数を上回る運用成績を目指すものです。

S&P500をお勧めする人の多くは、このインデックスファンドの、いくつかの特徴を理由にしていますので、チェックしておきましょう。

多くの人がおススメする理由で、1番多いのは、手数料が安いということです。

投資信託を購入するときは、購入手数料と、信託報酬という手数料がかかります。

インデックスファンドは、このうち信託報酬の年率が、低めに設定されています。

指標に連動するため、銘柄のリサーチ等のコストが、あまりかからないためですが、この信託報酬は、投資家が商品を保有している間は、ずっと払う必要があります。

長期的に資産を運用する場合、できるだけ手数料は安い商品がいい、という理由からでしょう。

もう1つは、値動きがわかりやすいという点です。

S&P500はアメリカの株価指数ですが、日本ですと、日経平均225となります。

その国の経済状況と連動するため、1つの銘柄のパフォーマンスには、あまり左右されない特徴があるため、特に初心者には選びやすいとされています。

S&Pであれば500社、日経平均225であれば225社に分散して、投資をしているため、投資の基本である分散投資についても、しっかりカバーしているということになります。

ただ、このインデックスファンドについては、いくつかのデメリットもあります。

それは、やはり市場平均を超えるリターンは、狙いにくいという点です。S&P500の500社の中には、多くの利益を出している銘柄もあるでしょうが、大きく赤字の銘柄もあるでしょう。

赤字の銘柄が、他の銘柄の足を引っ張って、ファンドのパフォーマンスを悪くすることも、可能性としてはあります。

一見メリットに思えることも、別の見方をすると、デメリットになるということも、知っておく必要があります。

ここ30年ほどで、アメリカの経済はとても成長しています。

その過程には、ITバブル、リーマンショックなど、株価が乱高下する出来事もありましたが、その後の回復と急成長には、目を見張るものがあります。

その経済成長と同じく、S&P500の数値もかなり上昇しました。

ただ、これがこれまで通り伸びるかどうかは、誰にもわかりません。

アメリカ政府の動き、そして世界の動きを見ていく必要があります。

今現在アメリカ政府が一番力をいれているのは、インフレをどう抑制するかです。

金利を上げ、消費を抑えるようにしていますが、この経済政策がどう影響するのかは、注目してみておくべきでしょう。

それに伴い、日本にも円安という影響も出ています。

世界中の経済の動きと、アメリカという国の経済の動きは、影響を与え合っている関係といえますので、世界の経済にも目が離せません。

2020年の新型コロナウイルスによる、世界的パンデミックは、私たちの生活にとても大きな影響を与えました。

世界経済も同様に、影響を与えたわけですが、アメリカなどはすでにアフターコロナで、企業の業績も回復しています。

一方、日本はまだまだそういう状況とまでは、いかない状況が続いています。

この先も、どういう状況が待ち受けているのかは、はっきり言ってわかりませんが、株価は企業が成長し続けると、伸びていくことは理論的にわかります。

将来が怖いから資産運用はしない、という目先の動きではなく、冷静に感がる目をもって、資産運用をスタートしていきたいものです。