ジュニアNISA?学資保険?失敗しない進学資金の貯め方とは?

ジュニアNISA?学資保険?失敗しない進学資金の貯め方とは?金融・投資

近年、「高等学校等就学支援金制度」により、高校の授業料が実質無料になることで、子供たちの学びの選択肢が増えてきています。

私立高校のカリキュラムも、より専門性の高い教育が受けられるように、魅力的なものになっています。

ただ、インフレの影響もあり、入学金、授業料が依然と比べ、高くなっているという傾向もあります。

子供が希望する学校で教育を受けさせたい、というのが親の願いですが、それを叶えるためにも、お金の準備は大切です。

教育資金の準備方法は様々ですが、今年までしか活用できないジュニアNISAは、その方法の一つです。

一般的には、教育資金の準備には、学資保険と考えるかもしれませんが、どっちがいいのか検証してみましょう。

教育資金を準備するときに気を付けること

教育資金の準備をするときに、多くのご家庭が見落としている注意点が2つあります。

1つは、学費は値上がりするということです。

ほとんどの親御様は、お金の問題で子供の進路を諦めたくないと、進学資金の準備をすると思いますが、それは10年、15年先のことになります。

文部科学省のデータなどにもありますが、入学金や授業料は、どんどん値上がりしています。

ほとんどの家庭が、子供が小さいうちから、進学資金の準備を始めると思いますが、たとえばお子様が0歳であれば、高校の入学目的であれば15年後、大学の入学目的であれば18年後の、入学金、授業料の準備をしていくことになります。

どれくらい値上がりするかどうか、過去のデータなども見ながら、目標とする金額を決めることをお勧めします。

もう1つは、お金を貯めることができる期間です。

多くのサラリーマン家庭の、預貯金の貯まり具合を考えると、お金を一番貯めることができる期間は、子どもが中学校に入学する前までのようです。

習い事が増えてきた、部活が始まった、塾が忙しくなっていた、こういう理由が多いようです。

進学資金を貯めるときに、保険を使うことがあると思いますが、その支払いを、15歳まで18歳までに設定している方が多いです。

そういう場合は、途中で支払いができなくなる可能性があり、損してしまうことがありますので、注意が必要です。

ジュニアNISAと学資保険のメリットデメリット

ジュニアNISAの一番のメリットは、「運用益が非課税」という点です。

しかも、10年以上長期で運用できるため、運用益がプラスになる可能性も大きいことから、そのメリットを受ける可能性は大きいでしょう。

デメリットは、元本の保証がない点です。

運用商品にはリスクが伴います。

このリスクは、お金が大きく減る可能性、大きく減る可能性、どちらもあり得ることです。

これが不確定という点は、将来のお金の目標金額を決める際には、決めづらいかもしれません。

また、学資保険のメリットを見てみますと、将来受け取る金額が決まっているという点です。

現在は、過去よりも返戻率は高くありませんが、将来のマネープランを考えるときには、受け取れる金額がわかるため、計画が立てやすいと言えます。

デメリットは、インフレに対応できないという点です。

先ほどのお伝えしたように、学校の入学費用や授業料は毎年値上がりしています。

今の時点で、500万円必要だから、500万円受け取れる学資保険に加入したとしても、それでは足りなくなるということは確実です。

教育資金を準備するおススメの方法

これまでお伝えしてきたことを踏まえて、教育資金を準備するための方法をお伝えします。

それは、現金とNISA、ジュニアNISAを併用するということです。

NISAやジュニアNISAを活用する理由は、インフレに対応できるからです。

インフレに対応できる金融商品は、株や投資信託といった成長資産になります。

これらの金融商品を使うことで、将来の進学資金を増やしながら貯めることが可能です。

ただ、進学資金を貯めているときに、急な支出やどうしてもお金が必要、という場合もあるかとおも増すので、一定割合は現金で持っておく必要があります。

学資保険を使わない理由は、途中で支払いができなくなった時に、損をする可能性が大きいという点です。

保険商品の仕組み上、払い込みが終わるまではほとんどの商品は、元本割れしています。

子どもの習い事や部活などの状況は、子どもがまだ小さいうちには把握できません。

その状況を考えると、保険を使うよりは確実に貯めていく方がいいでしょう。

まとめ

ジュニアNISAは今年までの制度ということもあり、問い合わせが増えている傾向にあります。

子どものために、何かいい方法はないか、探している親御様も多いかと思いますので、どの金融商品を使うべきかどうかは、ぜひ一度考えてみるといいのではないでしょうか。

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